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たとえどんなに暗い空でも たとえどんなに雨が降っても 僕は君の元へ飛びたてるから
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今日のとある講義で少しばかりショックな出来事が。

割と気分の落ちているリクノです。



なんかなー…。

発言するということに対して、重みってやっぱりあると思うんですよね。

ネット上でこうやって簡単に話していることだって責任はあるはず。

だから書いている側の人間は常々、誰かを傷つけたりする可能性をはらんでいるんだと怯えながら書くくらいがむしろちょうどいいのかもしれない。

なんで急にこんな話をし始めたかと言うと、今日のある講義が原因でして。

教授の発言にみんなどん引きだったんですよね。

今からその講義について書きますが、私は知識に富んでるわけでもないので恥ずかしいしたたんでおきます。

不快になりそうな人は見ないでください。

何の講義について書くのかと言いますと、金融論系の講義です。

今日の講義内容としては国際化した金融とかネオリベラリズムとかその辺です。

企業の根本が変化していること、いわゆる“財テク”にはしったりとか合併・買収とかにも焦点を当てて。

講義内容に関しては正直、ここ数年で既に言い古されたような内容でした。

ただ、先生の授業最後での発言がものすごく引っかかりまして。



90分の講義を通してその先生は、アメリカに支持されるがままに政策をとっている日本を批判していました。

外務省がそれを恥ずかしげもなく公表している、などとも発言。

でも先生が一番嫌いなのはどうやら、同業者であるはずの経済学者たち。

「アメリカの追従こそをよしとしてきたエコノミストたちは罰せられない」

というようなことを言い出しました。

そしてさらにその後、衝撃な一言を100人以上いるであろう学生の前で言いました。

「私はそのような無責任な発言をしてきたエコノミストは死刑にするべきだと思いますよ!」

・・・は?

一応「死刑は言い過ぎかもしれませんが・・・」とフォローは入れていましたが、それにしてもどうなの?



たしかに専門家の発言が無責任だからといって罰せられることはありませんよ、そんな法律ないですからね。

だいたいそこを規制してしまったら言論の自由も何もあったもんじゃない。

だけどその道の専門家の一言ひとことには、多大な影響力があることも事実ですからね。

政策の舵を切る段階で諮問することは当たり前だし、マスコミを通じて世論を動かしてしまうことだってあると思います。

でもこの場合はどうなんだろう。

もちろん、悪意をもって過去のエコノミストたちが“アメリカ万歳!”を叫んでいたのなら、話は別です。

それでもアメリカを追うことがあっているか間違っているかなど、振り返ってみなければわからないことじゃないですか。

株式みたいに将来性が織り込み済みの場合もあるけれど、基本的に専門家と言えど過去から現在までの分析しかできないわけですよ。

未来のことはあくまで“予測”でしかないから。



それに日本のアメリカ依存は、よくないことではあるかもしれないが、今のところ仕方ない側面もあると思うんですよね。

戦後GHQの行ったことや日米安保のような歴史的、政治的な背景ももちろんあります。

継続的にアメリカからの政策に対する圧力があって小泉政権のような時代を迎えたのも事実です。

ただ政治的側面を排除して考えても、経済体制自体が資本主義国家である以上、その先には新自由主義が待っているというのは『今振り返れば』明らかだったわけです。

社会主義体制の国家が停滞・衰退していくことを見ると、その対極に位置する資本主義は金もうけのためにさらなる進化を遂げていくしかないのです。

その金儲けの手段として発達したのが金融市場であり、リーマンショックで話題となった“証券化”のようなシステムを生み出したわけで。

結果的にそのリーマンショックによってアメリカ的資本主義、新自由主義の脆弱性を露呈したわけですが、それまでのアメリカはたしかに資本主義らしく進化していたと思います。

日本も資本主義なのだから、過去の日本の経済学者たちが本気で「アメリカにつづけ!」と思っていたとしてもそんなに不思議じゃないんです。

どこかで「このままではアメリカも破たんするし、続いて日本も…」と気付いたとしても、もう後戻りできない段階に突入していたでしょうしね。

それゆえに専門知識のない人たちが最終的な被害をこうむったわけですから。

それにアメリカの後を追っていたはずの日本が、金融危機でアメリカ以上にダメージを受けたのは日本の企業があさはかだったからだと思うんですけどね?

本当に純粋に後追いをしていたのなら、ダメージも途中段階までのダメージで済んだはずですから。

アメリカ式の企業経営をうわべだけ真似しようとして、労働者と経営者の関係を根本から覆そうなんて無理があったんですよ。

労使関係をこれほどまでに重視してきた国はそうないでしょうし、一時期はアメリカからもその強固な労使関係による企業体制を賞賛されていたんです。

なのに非正規社員を増大させて本来のオールマイティにこなせる正社員をオン・ザ・ジョブ・トレーニングで育てるのをやめたり、給与を減らされて余裕のない日本の内需をあきらめて外需に頼ったりするから・・・。

(ぶっちゃけ派遣は資本の流動化や柔軟化を求めるアメリカからの圧力が大きかったような気もするけど)


でも今私が書いていることはすべて、過去の反省。

うわべの知識ではもちろん、深い知識を有していたとしても未来のことは分からないし、過去の経済学者たちも現在のことは想像や推測としてしか語れなかったわけです。

なのにそれを「死刑にすべき」って、同じ土俵に立つ経済学者が言うのはどうなの?

しかもこれから社会に出て行こうとする学生に向かって。

はっきり言って、真面目に講義を聴いている学生なんてほんの一握りだけど、それにしても経済を学んでいる学生に言うことじゃないでしょ。



遡及して発言の責任を取らされるのであれば、エコノミストをはじめとする専門家たちは全員、優秀な預言者であることが求められますね。笑

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